イベントホライズンへの道

株式市場が思ったよりも頑張っていますが、そろそろ息切れして、経済の実態を直視し始める頃かもしれません。景気回復しそうだなどという寝言を信じてはいけません。通常の不景気であったのなら、そろそろ回復というのもありえるわけですが、今回は１００年に一度というとんでもない大不況なわけで、そう簡単に景気回復するはずがないのです。
これから日本は決算発表の時期ですが、破綻する企業が続出するでしょう。そうなれば大手銀行も危ないということになりまた金融不安も再燃するのではないでしょうか。

景気回復までには最低でも２，３年はかかるはずなのです。２０１２年が底なのかもしれませんね。

当ブログは２０１２年に何かが起こりそうということでその検証をするためのものなのですが、これから３年間に世界はとんでもないことが次々と起きるのかもしれませんね。

決して楽観視してはいけないのです。不要不急の買い物は控えてどんな不況になっても耐えられるようにしておくべきです。借金などは絶対にしてはいけません。

それはそうとテレビでは、超能力などの番組がさっぱりなくなってしまい、さびしい限りです。ただでさえつまらないテレビがますますつまらなくなって、誰も見なくなるのではないでしょうかね。

３月の株式市場は予想通り堅調に推移して日経平均が８５００円まで回復していますが、４月に入ればまたまた下落をはじめるのでしょう。
なぜなら企業の決算が大変なことになっているからです。まあ株価は未来を織り込むので決算内容よりも今後の業績が急回復すれば問題はないわけですが、今回の世界経済の崩壊は短期間で回復するわけがないわけで、最低でも２，３年は不況が続くのでしょうから、株式市場は今年一杯は下げまくるのではないでしょうか。
６月くらいに日経平均６０００円割れして、秋頃には５０００円なんてことがあるのかもしれません。
そうなると私の仕事にも深刻な影響があるわけで困るわけですが、覚悟はしておきたい。

【ＮＱＮニューヨーク＝横内理恵】５日の米株式市場でダウ工業株30種平均は大幅反落。前日比281ドル40セント安の6594ドル44セント（速報値）で終え、1997年４月以来の安値を付けた。格付け会社が一部大手銀行の格付け見通しを引き下げたことなどを受け、銀行株が大幅下落し相場の重しとなった。米証券取引委員会（ＳＥＣ）に提出した年次報告書に事業継続能力への疑念を経営リスクとして明記したゼネラル・モーターズ（ＧＭ）も急落した。

　一方、ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は同54.15ポイント安の1299.59（同）と2003年３月以来の安値で終えた。

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アメリカはどんどん下げるのに、日本は決算期末を控えていることもあって、政府主導？で年金資金による買い支えが入るのでしょうから、３月中はあまり下げないのでしょうが、４月以降はずるずると下げを拡大していくのでしょうね。１００年に一度の金融危機に対して買い支えなどという愚かな政策しか打てない政治家しかいない日本に未来は内といえるでしょう。

今回の世界大恐慌によって、年金資金は消えてなくなってしまうのかもしれません。私はまだ年金をもらう年齢ではありませんが、この分だと私の世代は年金がもらえないことになるのかもしれませんね。

さて２０１２年１２月２２日まであと３年半となりましたが、世界はどういう状況になっていくのでしょう。できれば平和で繁栄した世界が望ましいのですが、ここ数年のバブルの清算は避けることができないわけですから、覚悟が必要なのでしょうね。といってもバブルの恩恵を受けたわけではない日本が世界大恐慌に巻き込まれるのは納得がいかないわけですが・・・。

まあ世界で一番立ち直るのが早いのが日本ということになるのかもしれません。年末にはひどい状況が予想されるわけで、備えを万全にして耐えられうようにしようとは思っていますが、どうなることやら。

【ニューヨーク＝小高航】米自動車大手各社が3日発表した2月の新車販売台数は、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）が前年同月比52.9％減の12万7000台、フォード・モーターが48.2％減の9万6000台と大幅に減少した。トヨタ自動車も39.8％減の10万9600台と減少幅が4割に近づいた。

　フォードの試算では2月の市場全体の販売台数は42％減の69万台（商用車含む）。米新車市場は昨年秋以降、急速な落ち込みが続いているが、2月は落ち込みが一段と顕著になった。 (
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20090303AT2N0300203032009.html
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このような損益分岐点をはるかに下回っている状況が続けば、自動車産業はすべて壊滅しそうな感じですね。さて生き残るのはどのメーカーになるのでしょうか。こういう非常事態には、派遣労働者の解雇どころか正社員の２割解雇ぐらいのことはしないと生き残れないでしょう。当然今年はボーナスもゼロになることを覚悟しないといけないのでしょう。

日本を支えてきた自動車産業が壊滅状態になる可能性があるからには、日本全体が大不況の波に飲まれるのはまず間違いがないのでしょうから今後１，２年はどんな状況になろうと耐えられる覚悟と準備が必要なのかもしれません。

２０１２年に何かが起きるのは絵空事では無くなってきた感じがします。

【ニューヨーク＝米州総局】2日午前のニューヨーク株式相場は大幅続落し、ダウ工業株30種平均は7000ドルの大台を割り込み、一時6800ドル台を付けた。取引時間中の6900ドル割れは1997年4月以来、約12年ぶり。前週末の終値からの下げ幅は一時、180ドルを超えた。

　ダウ平均は日本などアジアや欧州の株式相場が急落した流れを引き継ぎ、大幅安で始まった。アメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ）に対する米政府の追加支援策が同日早朝に発表されたが、ＡＩＧの巨額赤字決算などを受け金融不安は解消していない。世界的な景気後退が深刻になるとの懸念もくすぶり、金融株を含めた幅広い銘柄で売りが先行している。

　午前11時（日本時間3日午前1時）現在、ダウ平均は前週末比169ドル65セント安の6893ドル28セントで取引されている。
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20090302AT2M0204L02032009.html
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何とも大変な状況になってきましたね。金融不安が再度高まりそうな感じです。日本においても３月決算の企業が多いわけですが、最悪の決算が相次ぐのでしょうから、株価は底なし沼に入り込むかもしれません。
何しろＰＥＲという指標がありますが、赤字企業が続出するとＰＥＲはどんどん悪くなり、日経平均株価は６０００円台でも高いという目安になってくるからです。

この分だと日経平均株価が５０００円台に突入するのも時間の問題かもしれません。

当ブログでは何度も主張していますが、株が安くなったから買いだなどと判断しては危険です。
これまでの暴落時には買うと必ず儲かるという経験則が活かされましたが、今回の暴落は１００年に一度の暴落なわけで、今年買っても値上がりが期待できるのは数年先になるのが確実だからです。

今一番すべきことは、不要不急の買い物はせず、来る大不況に備えることでしょう。

【ワシントン＝米山雄介】ロイター通信は1日までに、米政府が経営再建中の米保険大手アメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ）に対し、300億ドル（約2兆9000億円）規模の追加資金支援を検討していると報じた。ＡＩＧは債務圧縮のため、生命保険のアリコや香港を拠点とするアジアでの保険事業を米連邦準備理事会（ＦＲＢ）に譲渡することも検討しているという。

　報道によると、ＡＩＧは同日中に取締役会で政府の追加支援を含む新たな経営再建策について決定。600億ドル規模の巨額の純損失を計上する見込みの2008年10―12月期決算と同時に2日朝（日本時間同日夜）に発表する。

　政府と協議中の再建策は300億ドル規模の追加資金支援のほか、これまでの資金支援についてＡＩＧの政府への利払いや配当を軽減するのが柱。米国内の保険契約の一部を政府に譲渡することも検討している。
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20090301AT2M0101101032009.html
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最大手の企業がこういう悲惨な状況なら、中小の金融機関はどんな状態なのでしょうね。支援をするのもきりがないわけで、アメリカ自体が白旗をあげる時期がそのうちくるのではないでしょうか。
その時点で資本主義が終焉を迎えるのかもしれません。

２０１２年１２月２２日に向けて世界は確実に悪い方向に進んでいるようです。はたして２０１３年を迎えることができるのでしょうか。

東証1部上場の商工ローン大手、ＳＦＣＧ（旧商工ファンド）は23日、東京地裁に民事再生法の適用を申請した。負債総額は約3000億円とみられる。1978年に創業し中小企業向け融資を手掛けたが、強引な債権回収方法が社会問題となり信用力が低下。融資先企業の経営悪化や金融危機の影響による資金調達難で経営が行き詰まった。

　同社は1978年に創業。中小企業向けの小口融資で業績を伸ばしたが、債務者への強引な取り立てに批判が集まり、大島健伸社長（当時）が国会から参考人招致されるなど社会問題化した。

　2002年に社名をＳＦＣＧに変更して信頼回復を目指したが、その後も利息制限法の上限を超える「過払い金」の返還や返済を巡るトラブルが相次いでいた。
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20090223AT3K2300423022009.html
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やはりかつて社会問題を引き起こした企業というのは、生き残るのは厳しいということでしょうか。

さて今週の株式市場はどういう動きを見せるのでしょう。もしかして日経平均が７０００円割れなんてありえるかも。